簿記1級復習
企業会計原則は、主に3つの項目によって構成されている。
一般原則が損益・貸借原則の上位にあり、それらを支配する関係にある。
一般原則は、「真実性の原則」、「保守主義の原則」、「重要性の原則」、「正規の簿記の原則」、「資本取引・損益取引区分の原則」、「明瞭性の原則」、「継続性の原則」、「単一性の原則」から成り立っている。
なかでも、「真実性の原則」は最高規範に位置しており、［正規の簿記、資本取引・損益取引、明瞭性、継続性、保守主義、単一性］の6つの原則によって支えられている。
「重要性の原則」は、「正規の簿記の原則」、「明瞭性の原則」において重要な役割を果たしている。
一般原則を構成している原則について一つずつまとめる。
1、真実性の原則
企業会計は、企業の財政状態及び経営成績において真実の報告をしなければならないという内容である。ここでいう真実とは、絶対的なものではなく、相対的な真実である。
相対的な真実とは、減価償却の定額法、定率法、棚卸資産の先入先出法、移動平均法など会計処理の選択により、計算結果が異なる場合の会計数値のことを指す。
2、正規の簿記の原則
①会計帳簿を一定の要件に従って正確に作成すること。
②会計帳簿と財務諸表との間において、有機的な関連性を保持すべきこと。
①に関して、一定の要件とは、網羅性、検証可能性、秩序性の3つに区分される。
②に関しては、要するに財務諸表は、ちゃんと帳簿上に記載した内容から作成してねという意味になっている。
3、資本取引・損益取引区分の原則
これに関しては、この2つの取引をしっかり分けろという内容である。
4、明瞭性の原則
重要性の高いことについて詳細に記載しろという詳細性、わかりやすくまとめろという概観性の2つの側面を有している。
5、継続性の原則
継続性の原則とは、正当な理由なく会計処理のやり方を変更してはいけないことを示している。
6、保守主義の原則
収益の計上を控えめにし、費用の計上は積極的に行うことを示す原則である。これにより企業財務の健全化を図ろうという意味をもっている。
7、単一性の原則
二重帳簿を禁止し、提出先により異なる形式で作成しなければならない場合でも、記載内容は信頼できる1つの会計帳簿に基づく必要があるということを示している原則である。
企業会計原則には、このようないくつかの項目によって構成されていることをこの記事ではまとめてみました。
